アメリカのトランプ大統領が仕掛けた関税戦争。米国が各国に対して、
貿易赤字の大きさに応じて関税を一律に課すという、かなり強硬な方針は、中国を除き
90日間の適用停止が発表されてはいるものの、保護主義的な姿勢が明確になった点は変わらず、注視する出来事です
こうした政策が、今後の市場にどのような影響を与えるのか。
過去の暴落を振り返りながら、ヒントを探ってみたいと思います。
| 名称 | 背景・要因 | 時期 | 下落率 | 回復までの期間 | 底打ち時期 |
| ブラックマンデー | コンピュータによるプログラム売り、過剰な株価上昇の反動 | 1987年10月 | 米ダウ▲22.6%（1日） | 約2年（1989年初） | 1987/10（約2週間） |
| 日本バブル崩壊 | 株と不動産のバブル崩壊、金融引き締め | 1989年12月 | 日経平均▲78% | 約34年（2023年2月） | 2003/4月（約13年4カ月） |
| ドットコムバブル崩壊 | IT・ネット企業のバブル崩壊 | 2000年3月 | ナスダック▲78% | 約15年（2015年頃） | 2002/10（約2年7カ月） |
| リーマンショック | リーマン・ブラザーズ破綻、金融危機 | 2008年9月 | 世界株式▲50%前後 | 約5.5年（2013年春） | 2009/3（約6カ月） |
| 東日本大震災ショック | 大地震・原発事故による混乱 | 2011年3月 | 日経平均▲16% | 約1カ月（2011年4月） | 2011/3月（約１週間） |
| コロナショック | パンデミックによる世界的な経済停滞 | 2020年2月 | 日経平均▲30%、ダウ▲38% | 約5カ月（2020年8月） | 2020/3（約1カ月） |
| ウクライナ侵攻ショック | 地政学リスク、エネルギー価格高騰懸念 | 2022年2月 | 世界株式▲20〜25% | 約1年（2023年春） | 2022/10（約10カ月） |
過去の暴落から見える教訓として
① きっかけは毎回“違う”が、暴落は必ず起きる
金融危機、政治リスク、自然災害、パンデミック…どれも予測不可能なものでした。
今回のような関税強化も、“暴落の火種”になり得るという意識は必要です。
② 下落は深くても、回復は思ったより早いこともある
たとえばコロナショックでは1ヶ月で底を打ち、5ヶ月で回復しました。
一方で、日本のバブル崩壊のように何十年も戻らないケースもあります。
③ “持ち続けた人”が結局は報われている
暴落後の反発は力強く、売ってしまった人より、持ち続けた人がリターンを得たというパターンが多く見られます。
回復までの期間と同じように、底打ちの期間もバラバラです・・・。
大切なのは、「自分の軸を持ちつつ、柔軟に対応すること」ですかね
暴落の歴史も踏まえて、目の前のニュースや今後の相場にも、慌てず、じっくり向き合っていけたらと思います
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